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台風や集中豪雨などの際にしばしば耳にするのが「氾濫危険水位」です。例えばNHKニュースの公式Twitterでは2020年7月6日、「岐阜 木曽川 氾濫危険水位を超える」という速報を流しました。

しかし、「氾濫危険水位」という言葉だけでは、危険が間近に迫っている情報か、それとももう少し様子を見てよい情報なのか分かりにくいかもしれません。今回の記事では、最近の大雨で「氾濫危険水位」を超えた河川のうち、どの程度の割合で実際に氾濫が発生したのかという点と、氾濫危険水位に関する情報の使い方の2点についてまとめていきます。

氾濫危険水位はどの程度危険な水位か?

氾濫危険水位を超えた例のうち、少なくないケースで実際に氾濫が発生していることが災害の分析結果から分かりました。次の図は、ここ最近の大規模な水害(平成30年7月豪雨、令和元年東日本台風、令和2年7月豪雨)で氾濫危険水位を超えた件数と実際に氾濫が発生した件数を示したものです。

図の中にグラフが三つありますが、それぞれの左側は氾濫危険水位を超えた河川の数、右側は氾濫が発生した河川の数です。氾濫危険水位を超えたという情報が発表された河川(右側の青色と緑色の河川)のうち、氾濫が実際に発生したケースの割合を分かりやすくするために、筆者の方で赤色の線を左のグラフと右のグラフの間に加え、その割合をパーセントで表示しています。

画像を拡大 図2. 氾濫危険水位を超えた河川のうち、実際に氾濫が発生した河川の割合 (出典:国土交通省作成の資料より。赤線や赤字、割合などの加筆は筆者による https://www.mlit.go.jp/river/shinngikai_blog/bousaiyougo/dai03kai/pdf/dai03kai_siryou1.pdf)

上の資料によると、氾濫危険水位を超えた河川で実際に氾濫が発生した割合は、令和2年7月豪雨では約30%(図左上)、令和元年東日本台風では約56%(図右下)、平成30年7月豪雨では約35%(図左下)でした。

こうした数字を見ると、氾濫危険水位を超えたという情報は氾濫発生の手がかりとしてかなり確度の高い情報として受け止めていいものだと判断ができます。氾濫危険水位を超えても結果的に何も起こらなかったことはもちろんありますが、氾濫危険水位を超えることが見込まれたり、その水位に到達したりした場合には、悪いケースを考えて手を打っておいた方がより安全でしょう。氾濫危険水位は川が危ないサインです。

 

氾濫危険水位などを伝える情報

氾濫危険水位を超える状況が見込まれるかは、情報として前もって知りたいところです。大河川や中規模河川の一部では、「指定河川洪水予報」というものが気象庁と河川管理者(国や都道府県)から合同で発表されており、この中で水位の見込みに関する情報を得ることができます。

指定河川洪水予報では次の四つの情報が伝えられます。

画像を拡大 図3. 指定河川洪水予報で発表される四つの情報と発表基準(出典:気象庁のホームページより  https://www.jma.go.jp/jma/kishou/know/bosai/flood.html)

氾濫危険水位に到達したことを伝えるのは、警戒レベル4相当に位置付けられた「氾濫危険情報」です。堤防が決壊したり、堤防を乗り越えて市街地などに水が流れ込んだりしたことが公式確認された際には「氾濫発生情報」(警戒レベル5相当)が発表されます。この情報は文字通り、いつごろ、どの地点で決壊や越水が発生したかを示すものであり、浸水被害が発生する可能性がある地域も伝えます。

「氾濫危険情報」よりも前に発表されることとなっているのが「氾濫警戒情報」(警戒レベル3相当)です。氾濫危険水位に達しそうな状況下や、避難の判断の目安となる水位(避難判断水位と呼ばれるもの)を超えてさらに水位が上昇していくときに伝えられます。

指定河川洪水予報の中で第一報に当たるのが「氾濫注意情報」(警戒レベル2相当)。これは水位が上昇しているので注意を要する状況であることを示す情報です。「氾濫注意情報」や「氾濫警戒情報」が出るような場合は、時間を追うごとに河川の状況が悪くなる可能性があると理解しておきましょう。なお、指定河川洪水予報は四つの情報で構成されるのですが、状況的に切羽詰まっている場合は順を追って発表されず、いきなり氾濫警戒情報など上位の情報から始まることもあります。

 

指定河川洪水予報の見方

指定河川洪水予報は、気象庁のページで情報の詳細を確認できます。

指定河川洪水予報(気象庁)
https://www.jma.go.jp/jp/flood/

指定河川洪水予報の中では、今後の水位が図で表示されます(下図参照)。図の中でレベル3とレベル4の間に「氾濫危険」とありますが、これが「氾濫危険水位」を示します。

画像を拡大 図4. 指定河川洪水予報の中で発表される水位の予測の例(出典:気象庁ホームページより。赤枠は筆者が加筆したもの)

上の例は令和元年東日本台風時に多摩川を対象に発表された洪水予報を利用しています。この情報を見ると、調布橋水位観測所(青梅市)、石原水位観測所(調布市)、田園調布(上)水位観測所(大田区)のいずれもが氾濫危険水位を超えていることが分かります(図の中の赤枠部分)。いずれの区間も危険ですが、特に調布市の石原水位観測所ではグラフが右端に到達しており、堤防の計画上耐えられる水位すら超えそうであることが分かります。

こうした水位の予測を見るときには、(1)いつごろ氾濫危険水位を超えそうか、(2)氾濫危険水位を大幅に超えそうか、(3)氾濫危険水位を超えた状態がどの程度継続しそうか、(4)ピークはいつか、(5)ピーク時の水位はどの程度かなどに着目するとよいでしょう。

そうした点に基づいて避難行動などのタイミングや危険性を判断していきます。氾濫危険水位を大幅に超える状況が見込まれる場合、堤防の一番上までの余裕がなくなっていく状態を示し非常に危険です。氾濫危険水位を超過した状態が何時間も続くようであれば堤防の構造が弱体化し、決壊に至る可能性も念頭に入れなければなりません。

ここまでは指定河川洪水予報の話でしたが、河川の中にはそれとは別の枠組みで氾濫危険水位に到達したことを示す情報が出る場合もあります(水位周知河川と呼ばれる河川が対象)。その場合も「氾濫危険情報」と呼ばれますが、水位の予測はなく、氾濫危険水位に到達した事実のみが伝えられます(下図参照)。水位周知河川の場合は水位の情報を自分で確認し、過去からの上昇スピードなども踏まえて危険性を判断していくといいでしょう。

画像を拡大 図5. 氾濫危険水位に到達したことのみを伝える情報の例。こうした情報は気象庁の指定河川洪水予報のページでは公開されておらず、都道府県の河川情報のページなどから閲覧する必要があることに留意(出典:岐阜県川の防災情報より)

いずれの場合も、「氾濫」「危険」というキーワードには要注意です。川の防災情報などを利用すると水位の観測値が公開されているので、自分でも水位を確認しておくことをお勧めします。また、国管理の河川では「水害リスクライン」という新しい情報も提供されるようになりました。これを利用すると、堤防網の中でどこが危ないかをピンポイントで判断できます(下図参照)。

画像を拡大 図6. 水害リスクラインで実際に情報が発表された例。赤色で示された区間は危険水位を超過したと算出された区域。色を確認することで流域のどの区間に危険が迫っているかより詳しく把握することができる(出典:国土交通省の資料より https://www.mlit.go.jp/river/shinngikai_blog/bousaiyougo/dai03kai/pdf/dai03kai_siryou1.pdf)

氾濫危険水位に関連した各種の情報が使えるようになるだけでもいざというときの防災対応が変わります。来年の出水期に備え、水位に関する情報取得やそれを用いた判断ができるようにしておいてはいかがでしょうか?

川の水位情報と水害リスクラインの確認はこちら
https://www.river.go.jp/portal/#80 (川の防災情報)