災害時における組織間の「連携」が強く求められ、連携強化に向けた取り組みが各方面で加速している。この連携を支え、連携強化を図る上で欠かすことができないのが情報の共有だ。東日本大震災の教訓を踏まえ、自治体でも災害時に強いクラウドを活用した情報共有システムが導入され始めている。災害対応において必要な情報とは? 情報共有を支える体制やシステムのあり方について、東日本大震災での実際の対応から得られた教訓をもとに検証する。

企画:TIS株式会社、リスク対策.com編集部

元岩手県防災危機管理監越野修三氏に聞く

3.11における情報共有

三陸沖を震源としたM9.0の東日本大震災で甚大な被害を受けた岩手県。津波により沿岸部一面が破壊し尽くされ、ライフラインが断絶したため、直後には被災者の状態や避難場所、市町村の被害状況などの情報収集すらままならなかった。当時、岩手県防災危機管理監だった岩手大学地域防災研究センター教授の越野修三氏は、混乱する中でどのように情報を集め、どう共有し、対策につなげたのか。情報共有を支える体制と今後のシステムのあり方について聞いた。

Q1 東日本大震災により沿岸部を中心に甚大な被害が出るなか、岩手県ではどのように情報を収集し、共有したのでしょうか?

岩手県では、情報収集は災害対策本部の情報班が担当することになっています。災害対応において必要な情報は活動の目的によって変わってきます。東日本大震災では、まず人命救助が最優先でした。そのために必要な情報は、救助ニーズと救助資源。つまり、どこに助けを求めている人がいるのか、助けるために自分たちが持っている資源は何かということです。

資源とは、我々職員、外部からの応援部隊、通信手段やヘリコプター、さらに救助に必要な資機材などすべて含まれます。「敵を知り、己を知れば百戦危うからず」というように、災害時においては救うべき「相手」のことを知り、自分の状況を正しく認識しなくてはなりません。そして、もう1つ加えるなら、道路状況や気象状況など、目的を達成させるための環境全体について。これらを、災害対応にあたるスタッフ間で共有した上で作戦(災害対応)を実行する必要があります。 

しかし、東日本大震災では、被害があまりにも大きく、当初は市町村からの情報が全く入ってきませんでした。陸前高田市や大槌町などの市町村では、庁舎そのものが大打撃を受け、完全に麻痺した状況に陥っていましたし、電話やインターネットが使えない市町村も多数ありました。

ただ、県庁には非常電源装置が導入されていたので、テレビから津波が防潮堤を乗り越える映像を見て、ただごとではないことは推測できました。それでも、発災直後は避難者の状況や被災状況が全く分からず、自衛隊や警察、消防から断片的な情報が入ってきただけでした。

Q2 被災ニーズがつかめない中で、どう対応されたのでしょうか?

直観として病院を優先的に救助することが重要だと考えました。命が危険な状況になっている人が行くとしたらまず病院です。被災地の状況はどうなっているか分かりませんでしたが、病院の位置はすべて把握できていました。 

津波で道路が浸水して車が使える状況になかったのでヘリコプターを使い、病院に災害派遣医療チームDMATを運び、命に関わる緊急性の高い人たちから救助しました。同時に、避難所の確認もヘリコプターで行っていきました。

パイロットが上空から見て、避難所の場所やおおよその人数などの情報を災害対策本部に伝え、人命に関わり緊急性が高いようならばパイロット自らの判断で救助にあたるよう指示を出しました。

本部に入る情報は限られていましたし、その都度、救助するかどうかを対策本部から指示することはできないので、現場に判断を託したのです。一方、自衛隊は直後から被災地に入り、虫の目となって避難所の状況などを調べてくれました。

 

Q3 こうした情報をいかに共有されたのでしょうか?

岩手県の災害対策本部には自衛隊や盛岡市消防本部、県警本部、さらにはDMATなど、関係する組織がすべて入るように決めていました。災害対策本部にいれば、そこに入ってきた情報はすべて関係する組織間で共有できる仕組みにしていたのです。朝と夜の1日2回は、本部支援室で連絡調整会議を開いて、各班や関係機関で現状や問題点を共有しました。 

初動期は、とにかく速報性が重要なため、状況が一目で誰もが分かるように、大きな地図を広げて浸水地域や断絶している道路状況、孤立している避難所などを記入していきました。地図は情報共有を図る上での基本となる重要なものです。他の情報は貼り出した模造紙に書き込んでいきました。こうした対応ができたのは、通信が使えないことを前提に、何度も訓練を繰り返してきたからです。

 

Q4 時間の経過とともに、必要な情報はどう変わっていったのでしょう? 

発災後1週間くらいまでの第1ステージでは人命救助が何よりも優先されますが、時間が経つとご遺体の対応や避難所への支援物資の輸送などが新たな課題となってきました。つまり災害対応の焦点が時間とともに変化していったのです。それに併せて必要な情報も異なってきました。

しかし、基本的には命に関することが最重要で、被災者のニーズと自分たちの持っている資源、それらをとりまく環境という3つの情報が必要であることに変わりはありません。それらを対応にあたる人・組織を中心に共有していきました。

状況やニーズは刻々と変わるので、その都度情報をしっかり共有しないと連携ができません。その際、何を優先し、どのくらいの資源を投入するかの判断が重要になります。情報を集めるだけにとどまり、県としての重点事項や対策内容を十分に共有できていないと、職員や関係する人たちが何をやればいいのか見失ってしまいます。

Q5 市町村のような小規模な自治体はどのように情報を集め、共有すればいいのでしょうか?

市町村の多くが、既存の部門体制のまま災害対応にあたろうとしていますが、本来なら災害時に必要な業務に応じて組織を作り変えるべきだと私は考えています。

特に情報収集・共有の中心となる「情報班」というものは、おそらくどの自治体でも既存の組織体制の中では持っていません。これでは効率的な情報の共有はできません。それ以前に、市町村の防災担当者の人数が足りないという課題もありますが、最低でも情報班ぐらいは設置すべきではないでしょうか。

Q6 情報共有を妨げるものとして注意すべきことはありますか?

情報共有の重要性に対する認識不足があげられます。行政組織は平時なら各部局だけの対応で済むことが多いのです。一方、災害時には情報を共有し、部局や組織を横断し協力しないとさまざまな出来事に対処できません。

震災時に、平時と同じように部局の案件だと思い、情報を共有せず対応に遅れが生じた例もありました。そのため、組織編成をし直して強制的に情報を共有できる体制に作り変えました。

Q7 東日本大震災の影響もあり、情報共有システムが注目を集め導入する自治体も増えていますが、どのような点に注意すべきでしょう?

システム化することで、効率化と省力化が図れるメリットは大きいでしょうが、注意すべき点は、システムはあくまで人間を補助する「手段」だということです。新しいシステムを導入したからといって情報がすぐに集まり、共有できるわけではありません。

また、集まった情報には、間違った内容のものや、優先順位の低いもの、デマなどさまざまなものが含まれていますから、これらの情報を分析し、断片的なものをつなぎ合わせ目的を達成するために必要な情報に変えていく、つまりインフォメーションをインテリジェンスに変える作業が必要になります。これができるのは今のところ人間だけでしょう。

定量的なデータは必須ですが、それだけではうまくいきません。多額の資金を注いで、すばらしいシステムをつくっても、組織体制がしっかりしてないと使いこなせません。システムに合わせて、組織体制を変えるようなことがあれば、それは本末転倒です。

(聞き手:リスク対策.com編集長 中澤幸介)

Profile
越野修三(こしの・しゅうぞう)
元岩手県防災危機管理監(現岩手大学地域防災研究センター教授)。阪神大震災の際に、陸上自衛隊第13師団作戦部長として神戸市で救援活動にあたる。退官後、岩手県庁入庁。県総合防災室特命参事を経て、防災危機管理監を務めていた2011年3月11日、東日本大震災に遭遇する。消防庁「地域防災計画における地震・津波対策の充実・強化に関する検討会」委員。2013年4月から現職。


 

ソーシャルメディアは活用できるか
災害時情報共有システムを考察

TIS株式会社 公共・宇宙事業本部公共ソリューション推進部長 林伸哉氏(左)
岩手大学地域防災研究センター教授 越野修三氏(中)
リスク対策.com編集長 中澤幸介(右)

中澤:林さんは、システムの開発会社として、今後、災害対応に有効に活用できる情報についてどのように考えていらっしゃいますか?

林:災害時にシステムを有効活用することについては、さまざまなハードルがあることを理解していますが、東日本大震災では、FacebookやTwitterなどソーシャルメディアの情報が有効活用されました。こうしたソーシャルメディアのような情報共有の手法を災害対策に活用できると考えています。実際、災害対応にあたられてきた越野先生はいかがお考えでしょうか?

越野:確かにソーシャルメディアの情報の中には被災者ニーズに関する重要な情報が入っているし、それらを活用できれば災害対応にも役立てられると思います。しかし、災害時のように資源が少ない中では、情報の正確さが求められます。ソーシャルメディアから吸い上げた膨大な情報の中から、正確なものを拾い出すことは現状では難しいかもしれません。

中澤:ソーシャルメディアには誤・偽情報が含まれることも多く、東日本大震災でもデマなどが問題となり、そのままでは情報収集の手段に活用することはできません。

一方、ロンドンオリンピックでは、民間のコンサル会社がソーシャルメディアの活用方法として、GIS上で公的な機関の発表情報は赤色、複数の人が同じ場所から発信したような情報は黄色、1人だけが発信したような情報は青色など、情報の信頼度を色分けで示すシステムを開発しました。

ソーシャルメディアを活用し、災害時に住民から被災状況を収集するには、いわゆるビッグデータの活用が今後の大きな課題です。

林:ソーシャルメディアの利点は、手軽さと情報の伝達性です。これを生かし、完全実名制などにして、情報の信頼性を高めた上で、利用するシステムがあります。例えば、職員や、災害対応にあたる関係機関、あるいは避難所の運営に係る民生委員のような方々だけでも専用システムで情報が共有しあえるようにしたらいかがでしょう。

複雑なシステムを使って入力しなくても、モバイル端末から手軽に打ちこみ、それが共有できるようにしておけば、災害時など外から応援部隊を受け入れた際でも、特殊な端末を用意しなくても、また大した教育を行わなくても、彼らが持っているモバイル端末から簡単に情報共有が図れると思うのです。

越野:それなら信頼性は高まると思います。ただし大切なのは、どの時点で、何のために、どのような情報をどの範囲で共有するかを決めておくことです。災害対応は時間との勝負です。すべての情報をあらゆる人の間で共有しようとすれば、それは判断を遅らせる要因になり、災害対応の妨げにもなりかねません。

中澤:越野さんは、災害対応の現場において、どのようなシステムがあればいいとお考えですか?

越野:震災の時に欲しいと思ったのは、地図上に被害や道路状況、避難所などを簡単に示せ、どこで何が起きているか一目瞭然になるシステムです。GPSによる位置情報のついた写真もプロットすることで状況把握がしやすくなります。今ならスマートフォンで現場スタッフが情報を収集しながら被災状況を確認していくこともできるでしょう。基本的には地図情報が最も重要だと考えています。 

今までは電話や無線で入ってきた情報を直接、地図にプロットしていていました。実際に正確な画像があがってくれば対策の正確性は増し、対応も容易になるかもしれません。 

それから、内閣府がとりまとめた「避難勧告等の判断・伝達マニュアル作成ガイドライン」のように、水害や土砂災害の対策で設ける雨量や河川水位の基準点を、各自治体に合わせて設定し、基準を超えると知らせてくれるシステムがあれば、注意喚起という点で役に立つと思います。 

写真を拡大TIS社のクラウド型危機管理情報共有
システム「Bousaiz」表示画面

しかし、矛盾するようですが、最終的に状況を把握し、判断するのは人間です。例えば、市街地の一部地域の情報だけ抜け落ちた空白領域があれば、「おかしい」とシステムが判断できるか、それを信じていいのか。情報共有システムはあくまでも補助という位置づけと認識しておくことが大切です。

林:私どもの「Bousaiz」は、東日本大震災における情報ネットワークの課題や、情報の信頼性、情報の一元管理・共有などに関する課題を解決する目的で開発しました。

組織内で利用するシステムのため、完全実名制で信頼度の高い情報が、スマート端末により共有することができます。情報公開範囲についても必要に応じて柔軟に設定することができます。

もちろん、地図情報とも連動もしていますので、どこで何が起きているのか、誰が、どんな対応をしているのかが分かります。Facebookのように人間の見た感覚を文章や写真でそのまま入力できますので、より正確な情報として伝えることができる、いわばコミュニケーションツールです。

中澤:大切なのはシステムを使う人。どのような目的で、どのような情報を、どの範囲で共有するのか、情報マネジメントをしっかり考えておくことが重要だと思います。

 


 

多機関と連携しやすい機能を重視


3.11後に求められる情報共有システム

災害時における組織間の「連携」が強く求められている。東日本大震災では、庁舎そのものが被災し行政機能が機能しない自治体への応援体制などが大きな課題となった。

民間企業では、部品工場などの被災により、サプライチェーンが寸断し生産活動が長期間麻痺し、その影響は世界にまで及んだ。こうしたことから、自治体の災害時相互応援協定の強化や企業のBCP連携など、「連携」に向けた取り組みが各方面で加速している。この連携を支えるのが情報共有システムだ。3.11を受け、今どのような災害時情報共有システムが求められているのか。

災害対策基本法の改正では、「発災時における積極的な情報の収集・伝達・共有の強化」が新たに盛り込まれ、市町村が被害状況の報告ができなくなった場合、都道府県が自ら情報収集等のための必要な措置を講ずべきことや、国・地方公共団体等が情報を共有し、連携して災害応急対策を実施すること等が改めて規定された。さらに、地方公共団体間の応急対策業務に係る応援規定や相互応援協定についても拡充された。 

一方、民間企業についても、昨年12月17日に国土強靭化推進本部が発表した国土強靭化政策大綱では、「企業の枠を超えて、業界を横断する企業連携型のBCP/BCMを推進する」ことが盛り込まれ、行政、民間双方において連携を推進していく方針が打ち出されている。 

これらの連携を行う上で欠かすことができないのが災害時情報共有システムである。

東日本大震災の通信被害

東日本大震災では、全国的な通信規制に加え、沿岸部を中心に、地震や津波の影響による通信ビル内の設備の倒壊・水没・流出、電柱の倒壊、さらに携帯電話基地局の被災など通信設備に甚大な影響が発生し、また、商業電源の途絶が長期化し、広範囲で長期間にわたり通信サービスが停止した。停電により、インターネット回線が使えなくなった地域も少なくない。

関東では電気は早い段階で復旧したため、メールやウェブは多くの地域で機能したが、東北地方の沿岸部では停電が長期化し、パソコンに接続したルーターやモデム、さらに光ケーブルに接続する光終端装置などが使えなくなり、全面的に使用できない状況に陥った。 

こうしたことから、自治体や企業では、「被災直後から安否確認がとれない」「市町村や出先機関の支店や工場などの状況が数日間にわたり把握できない」「地域の被災状況が収集できない」「住民に情報提供ができない」といった問題が生じ、多くの組織が、同一組織・地域内ですら連携が取れない状況に陥った。

特に被害が大きかった沿岸部では、停電だけでも復旧に数日から長いところでは数カ月がかかり、通信も長期間にわたり途絶した状況が続いた。発災直後は支援を要請しようにも県や関係機関と連絡すらとれなかった自治体もある。また、支援が受け入れられたとしても情報共有ができず、人海戦術により被災状況を確認しながら対応を行うなど大きな課題が残った。

SNSの活躍 
これらの課題を解決する情報共有システムを模索する動きが各地で始まっている。今号で特集した自治体、企業などの取り組みはその一例である。 

これまでの情報共有は、特に自治体やライフライン企業においては、電話やファックスなどの通信回線に依存しすぎていた。電話で被害状況を受けて書き出す、関係機関から被害状況がファックスで送られてきたものを災害対策本部の壁に貼り出すといった形が主流だったと言っていいだろう。

イントラネットやメールにより情報共有を図ってきた自治体、企業も多いかもしれないが、イントラネットでは同一組織内での情報共有に限られ、他の組織とは情報共有が行えない。メールでも情報は一人の担当者が受けたものを災害対策本部で共有するなど伝言ゲームのようになっており、関係者や関係機関が同時に状況認識を一致させるには困難を要した。 

先進的な自治体では多額な投資により立派な防災情報システムを整備していたところもあるが、専用端末で各拠点からの報告を災害対策本部に集約する一方通行のシステムで、対応状況の共有まではできなかったり、入力が難しすぎる、あるいは独自にシステムを作り込みすぎ、結果として他との連携が困難なものなど、それぞれ課題があった。

また、独自サーバー型の場合、メンテナンス費用やサーバーの被災対策としてバックアップなどの手間やコストが課題となっていたところもあるだろう。 

一方、東日本大震災で活躍したのがソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)だ。宮城県では「東日本大震災被災地自治体ICT担当連絡会」が設置され、県内の各団体に寄せられた支援情報を被災自治体で共有し、どの自治体がどのような支援を必要としているかを一元的に把握できるSNSを立ち上げた。

この仕組みについては『自治体ICTネットワーキング』(櫻井美穂子國領二郎著、・慶應義塾大学出版会)に詳しく書かれているが、SNSへの参加は原則として自治体のみで、各団体に寄せられた支援情報は「投稿」という形でSNS上で共有する方法が採られたという。誰もが使いやすいSNSを、クローズドな環境上に構築したことで、信頼性の高い情報共有を可能にしたのだ。 

これらを考えれば、今後求められる情報共有システムには以下のような機能が求められる。

1.通信回線に依存しすぎない
2.信頼できる情報を関係者間で共有できる
3.専用端末ではなく、あらゆるデバイスから入力ができる
4.使いやすい(日常的に使える)
5.他組織との連携が容易
6.被災しにくい
7.導入費、維持メンテ費用が安い

 

さらにGIS(地理情報システム)との連動ができれば、情報共有は一層しやすくなる。災害時の時間が限られた中で、より早く関係者間で情報共有し、対応にあたれるようにすることが連携を行う上での重要なポイントだ。

ネットワークが途絶した場合に備える 残された課題はICTそのものが途絶した場合における情報共有だ。災害発生時、自治体では、住民安否確認や避難所運営といった、災害対応業務が突発的に発生する。東日本大震災では、これら業務を実施する際、停電や通信回線の断絶によりICTが全く利用できない状況に陥った。 

東日本大震災の教訓を踏まえ、この課題の解決を目指した動きも始まっており、通常のICT環境がすべてサービス停止するといった前提条件の下、災害後突発的に発生する自治体業務などを遂行できる環境整備の実証実験なども行われている。

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(了)