コロナ禍で社会の状況が日々変わる中、ビジネスリーダーは、いかに困難な状況を乗り越え、成果を挙げていくことができるのでしょうか。危機時代におけるリーダーに求められる能力について、名だたる大企業の研修を数多く手掛けるリーダー育成コンサルタント会社のマッキニーロジャーズ・ジャパン代表取締役の岩本仁氏に伺いました。
マッキニーロジャーズは、英国軍で開発された最新マネジメント理論、ミッションリーダーシップをビジネスに応用するために1999年、ロンドンで設立されました。日本でも英国大使館の支援を受け、企業の事業変革と経営幹部養成をサポートしています。もともとは、軍隊のリーダーシップからきている会社で、創業者であるダミアン・マッキニーは、イギリスの特殊部隊の元指揮官で実際にイラクや紛争地帯で指揮を執ってきた軍隊のOBです。われわれは世界中にオフィスがありますが、その中で働いているシニアコンサルタントのうちの約7割が、実際にイラクやアフガニスタンで戦場の指揮をとった指揮官、将校のOBとなっています。彼らが実際に体験したことと、私のようなビジネスバックグラウンドの人間が一緒になって作った会社が「マッキニーロジャーズ・ジャパン」です。
私自身は、軍人ではありません。ずっと外資系のマネジメントサイドの仕事をしてきました。実は2004年に、日本で最初のマッキニーロジャーズのクライアントになったのです。自分の会社を立て直すためにダミアンに声をかけて、それが縁となり、2008年から、今度はこちらサイドでリーダーシップを教える、啓蒙(けいもう)するという立場に立っています。
弊社が支援している企業の業種はさまざまです。基本的には大企業が多いですが、国籍も全くバラバラです。何が共通かというと、リーダーのパフォーマンスを重視している会社が多いということ。それから何よりも、一人一人の社員の力を引き出すことによって、会社の業績が変わる、そう信じている会社、あるいは信じている経営者の方から声をかけていただきサポートをしているというのが、現在のわれわれの活動です。
さて、なぜ軍隊から学ぶのか。最初に確認ですが、決して戦争に賛成しているわけではありません。軍隊を賛美しているわけでもないです。ただ、「極限」の世界から学ぶことというのは価値があるだろう、という観点から考えています。
特に軍隊では、過去30年でマネジメント革命が起こっています。一番変わりにくいと思われている組織が変わったんですね。そうであれば、そこから学ぶことがあるということです。極限世界をそのままビジネスに持ってくることはできませんが、そこからヒントを得る、あるいは示唆を得ることによって、普遍的なリーダーシップ、普遍的なマネジメントのヒントにしていただければと思います。
ちなみに、戦略やロジスティクス、マトリクス組織などはビジネスでも取り入れられていますが、もともと軍隊で使われていた用語です。後ほどお話しますが、テクノロジーは言うに及ばず、インターネット、ビッグデータ、これらは全て軍隊からきています。
われわれが今、皆さんにお伝えしたいのは、最新の軍隊のマネジメントです。それと対局を成すのは第2次世界大戦の頃の戦闘。例えば、たくさんの兵が敵に向かって突撃していく。実際に、第2次世界大戦中というのは、どの国も徴兵で兵隊を集めました。動員数は、10万の単位ではなく、どの国も100万の単位です。当時どのようなマネジメントをしていたかというと、絶対服従です。「考えるな」「言われた通り動け」、これが一昔前まで軍隊のマネジメントと聞くと思い浮かぶ世界でした。そんな中でリーダーに求められていたのは何かというと、言われた通り部下を動かす力だったわけです。恐怖によるマネジメントができる人間です。これがいいリーダー、優秀なリーダーだと思われていました。繰り返しですが、これは過去の話です。
では、今はどうなっているのでしょうか。事例として、戦闘環境の変化というのをご説明します。1960年から1975年まで続いたベトナム戦争では、5万7702人のアメリカ兵が殉職しました。戦死数が一番多いのは兵士でしたが、戦死率が最も高いのは最前線の先頭で部隊を率いた小隊長でした。そのうちの約20%が部下に後ろから撃たれていたのです。本部の命令を最優先し、ゲリラが想定外の方角から攻めてきても状況変化に対応しない小隊長に、兵士たちが絶望したのです。「この小隊長についていったら、部隊が全滅してしまう」。これが、実際にベトナム戦争で起こったことです。つまり、第2次世界大戦から20~30年がたっているにもかかわらず、第2次世界大戦と同じマネジメントをしてしまったのです。
結果として、組織が変わらなければいけないということにマネジメント層が気付いたわけです。直接的に悪いのは上官を撃った兵士でしょう。ただし、上官も悪かった。もっとしっかり考えれば、兵士も撃たれた上官も被害者です。つまり、軍隊のマネジメントの考え方自体が間違っていた、あるいは、今の最新の環境に合わなくなってきていたということに上層部が気付いたわけです。
さて、最新のテロリスト戦を考えてみましょう。
まず、環境変化が激しい。敵がここにいたとはずなのに、いなくなっている。いないはずの場所にいる。民間人だと思ったら敵だった、など環境は常に変わります。予測もできません。敵がどこに行くのか、銃弾かどこから来るのか分からないのです。利害関係者も多いことが特徴です。同盟国から成る多国籍軍だけでもさまざまな国の軍隊がいますし、現地には警察や政府、病院関係者などもいて一緒に行動します。言葉も通じません。ビジネスの言葉で言うのであれば、ステークホルダーの数がものすごく多いということです。その中で、勝つ戦闘をしなければいけない。
それからテクノロジーが進みました。このことにより、一人一人の兵士ができることが飛躍的に増えているわけです。武器も、情報量も増えたということです。同時に、一人一人の兵士が、やらなければいけない役割、処理しなければいけないことも飛躍的に増えています。その中で、どのようにして彼らは戦っているのでしょうか。
特にリーダーについて言うと、求められるものは信頼関係です。部隊を率いるリーダーと兵士の間に信頼関係がなかったら、自分たちで考えて行動するということは起こらないわけです。敵の動きが予測できない、環境変化が激しい、というような状況下では、人間と人間の信頼関係を築くことのできるリーダーだけが生き残ることができる、というのが、先進国の現代のリアルな戦場からの学びです。
同時に、最新テクノロジーによって、あらゆる行動がモニタリングされています。モニタリングと信頼関係というのは、非常に密接な連携がとられています。信頼関係のないモニタリングは不信感を募らせます。信頼感がある上でのモニタリングは効率的な行動を生み出します。モニタリングをしているから信頼関係が築けて、信頼関係があるからモニタリングをしている。そして余計な指示は出さないで、信頼して現場に任せている、という関係になっています。
仕事でも、ずっと部下のことを見ていてあげて、よくやったというときに、瞬時に「ありがとう」と言えば、部下は見ていてくれたんだなと思ってうれしく感じるし、周りの人も、このプロジェクトはうまくいっているんだと、安心します。逆に、部下が一生懸命やっているのに、上司はそれについて知らなければ、もしかしたら興味もないのかもしれないと不安になります。ですから、上司が常にモニタリングをしていることが、実際のコミュニケーションをスムーズにして、信頼関係にもつながるということです。
現場で実際に判断して行動できるようにすることも大切です。もちろん現場に権限移譲をしておくということですが、そのために必要な仕組みが二つあります。一つは、明確なミッションがあるということです。最終的に何をすべきか明確なミッションがあれば、現場は迷わずに自律的に動けるようになります。逆に現場にとって、ミッションが不明確だと動きにくい。もう一つは、明確な制約が必要ということです。戦場なら、絶対に民間人を巻き込んではいけない、敵の殺害まではしていいよ、というような制約です。ミッションを明確にすると同時に、これは絶対にしてはいけないという制約が明確になっている、これが本当の意味での現場への権限移譲となります。その中で、自分たちやるべきことを考えさせるということです。
今お話ししたことを、マッキニーロジャーズの前会長であった、ロバート・フライが次のように言っています。
――元英国海兵隊総司令官サー・ロバート・フライは言う。多国籍軍のオペレーションでは、作戦ミッションと、投入可能な戦力や、作戦実行期限などの制約条件を明確にし、各国部隊で共有することが不可欠だ。制約を明確にすると、その裏返しとして自由が明確になる。自由度の中で柔軟な判断をさせることで予測不能なテロリストに対応でき、部隊間の過剰な相互管理も不要になる。
制約という言葉は、一般的に、特にビジネスでは悪い響きがあります。それをやってはいけないのかのですか、とか、それ制約なんですか、と。ミッションリーダーシップというマネジメントシステムの世界で「制約」は良い言葉です。ポジティブな言葉です。なぜかというと、制約が明確になると、その裏返しとして、自由の範囲が明確になるからです。制約が明確になることで、現場がクリエーティブに考え、自信を持って行動するようになります。先ほどの文章の最後にも書いてありますが、実は相互管理、相互チェックの必要性が飛躍的に減るはずです。
再度まとめると、昔は、兵士に関しては、命令通りに行動すればよかった。しかし、今は、情報を活用して、自ら判断し、行動することが求められます。では、その兵士を率いる上司には何が求められるでしょう。上官は、昔は命令を下に徹底していればよかったのですが、今はミッションと制約を明確にして、HOW、つまり具体的な行動は現場に任せるということが求められてきます。ミッションと制約を明確にすることで、任せることができるようになります。そして、出来上がった信頼関係の上でテクノロジーを使って常にモニタリングをして評価をする。そうした権限移譲できなければいけない、ということになります。
ビジネスなら、一昔前までは、トップが決断をして、中管理職の部や課長は、その指示の徹底し、社員は与えられた指示の通りに実行をすればよかった。これは、軍隊の言葉では、コマンド&コントロールと呼ばれるマネジメント手法です。
しかし、変革期である今日では、その方法は通用しない。トップが決断をした後、部長、課長それぞれは、各レイヤーでミッションと制約の明確化を行います。それによって、権限移譲をします。そして、信頼によるリーダーシップを実践し、現場の社員に自律的な変革行動を促します。これが、ミッションリーダーシップといわれているマネジメント手法です。
恐怖によるマネジメントから、信頼によるリーダーシップに変わらなくてはいけません。リーダーシップとは、影響力です。われわれの創業CEO(最高経営責任者)のダミアン・マッキニーの言葉を引用します。
――戦場での上官の権力は凄まじい。上官が命令した戦闘配置一つで各兵士の生存率が変わる。元英国海兵隊将校ダミアン・マッキニーは言う。部下に、この人の命令なら喜んで従いたいと思わせるのが良いリーダーだ。命令は権力。命令に喜んで従わせるのは影響力だ。
権力、これはビジネスでもありますね。どんな世界でもあります。軍隊の場合は、命令というのは、われわれが言っている、一般名詞の命令とは全然違い、絶対聞かなくてはいけないものです。
権力だけで人間を動かそうと思ったときに何が起こるかというと、「指示待ち」です。モチベーションは上がりません。そこで求められるのが影響力。リーダーシップという言葉です。リーダーシップという言葉を見たら、全て「影響力」と置き換えながら読んでみてください。99.9%そのままで読めます。「この人のリーダーシップは強い」という文書うなら、「この人の影響力は強い」ということになる。「この人のリーダーシップスタイルは嫌いだ」という文なら、「この人の影響力の出し方は嫌いだ」。つまり、リーダーシップというのは、本質的には影響力であって、権力ではないのです。その影響力を身に付けなければいけない、それが、ミッションリーダーシップの世界です。
ビジネスで権力に対応するのは何かというと、私は、最終的には人事権だと思っています。お金を采配する権利とか、いろいろな権利ありますが、最終的にそのポジションをとってしまえば、お金だってコントロールできるわけです。しかし、そういう権力だけを使って人を動かすと、人のモチベーションは上がりません。自律的に考えないようになり、その人の力を引き出すことはできなくなります。ですから影響力が必要になります。
では、影響力はどう出せばいいのでしょう。軍隊で今どんなことをやっているのか、というところからヒントを導き出したいと思います。
英国海兵隊の行動規範では、まず、「勇気」を掲げています。確かに、勇気を持っているリーダーというのは、影響力ありますよね。次に「決断力」。これを示すことによって、部下に影響力を与えることができる。そして「結束力」を出すこと。さらに、軍隊ならではの項目として、水陸両刀とフィジカル(肉体)というものがあります。最後に、非常に興味深いものとして「陽気さ」、英語で言うと「Cheerfulness」ということが挙げられているのです。これが、影響力を出し、部下から信頼されるリーダーとして行動するために必要な要素となります。勇気と決断力と結束力を持っていて、陽気な人が、ミッションリーダーシップの世界では信頼され、影響力を発揮することができるということです。
コロナ禍で、日々状況が次々と変わり、DXが今までとは桁違いのスピードで変化する中で、変化が求められています。その中でどうリーダーシップを発揮していくかという中で、特に陽気さというものが重要になってくると思います。
ミッションリーダーシップについてもっと知りたい方は、ぜひわれわれのホームページをご覧ください。
https://www.mckinneyrogers.co.jp/
※「危機管理カンファレンス2020」秋の講演より抜粋。
マッキニーロジャーズ・ジャパン株式会社 代表取締役 岩本 仁氏
ブーズ・アレン&ハミルトンを経て、シック米国本社グローバルビジネスディレクター、シック・アジア太平洋担当VP兼シックジャパン社長、MHDディアジオ・モエ・ヘネシー社長兼CEOなど、15年にわたり経営最前線を指揮。2008年10月から現職。グローバル企業の組織変革のプロフェッショナルとして、特にM&A後、JVなど、複雑な組織のマネジメントに精通。東京工業大学空手部コーチ(1988~1996年)、世田谷区立八幡小学校PTA会長(2007~2009年)など、コミュニティー活動にも積極的に関与。東京工業大学情報科学科卒業。


