トリアージとは、災害などで多数の負傷者が出た場合に、医師や看護師などが患者に対して医療の優先順位を決める手法。限られた状況の中で1人でも多くの人命を救うために開発されたものだ。患者の症状によって優先順位が色分けされ、赤(最優先治療群)→黄(待機的治療群)→緑(保留群)→黒(死亡群)の順番で治療にあたる。災害時医療には必須とされている考え方だ。
一方で、2013年に発表された内閣府の南海トラフ地震新想定では、静岡県内で10万人を超える重軽傷者が出るとされており、それに対して、21カ所ある県内の災害拠点病院のベッド数は1万7730床。全病院合わせても4万弱床にしか過ぎない。圧倒的に足りない医師とベッドを有効活用するため、県内の医師が中心となって作ったNPO法人「災害・医療・町づくり」は、2006年ごろから市民が自らトリアージを行う訓練を展開している。
今回の講演を行った大村医院院長の大村純医師も同法人の1人。「災害時には、当面は治療を行わなくても、応急処置を行えば生命には問題ないと判断できるケガは全て軽傷として緑色タッグと判定し、自主防災組織などで対応してもらうことになる。このように企業が主体となって従業員にトリアージを教えるのはとても意義のあること」と話す。
同社は大村氏の所属しているNPO法人の活動を知り、南海トラフ地震で大きな被害が予想される静岡で、自分たちの手で一人でも被害者を少なくする知識が必要と考え、グループ会社も含めて2年前にトリアージに関する社内セミナーを実施した。
身近なものを使った応急処置を学ぶ
トリアージの訓練は今回で2回目。そのため、より具体的な応急手当の方法が大村医師から示された。
座学では、まず創傷(切り傷、裂け傷、擦り傷)の手当の方法。人間の血液は体重の1/12。そのうち1/3を失うと命にかかわる恐れがあるため、出血が激しい場合は止血の実施が必要になる。今回は止血操作として直接圧迫止血法を習った。これは、出血部にタオルを当て、強く圧迫することで止血を試みる手法。出血している動脈や静脈が細ければ、圧迫だけで大抵は止血できるという。ただし、この方法で止血できないのであれば損傷している動脈や静脈が太く、多量に出血することが見込められるため、黄色タッグ以上として病院に運ばなければならない。また、病院に搬送する際も出血多量で状態が悪化しないように、止血操作を続けながら出血を少しでも減らすようにして搬送しなければいけない。
具体的な方法としては、まず出血している箇所をきれいなタオルなどで「面」として押さえる。この時に、血液はウィルスなどに汚染された感染源となる場合もあるため、血液に直接触れないように買い物用のビニール袋やラップを手袋代わりにすることが重要だ。
よく映画などで、止血するためにひもやゴムで傷口から心臓に近い側を縛る場面が出てくるが、これは医療従事者にとっても難しい手法であり、まして動脈の位置を正確に知らない市民にとっては不可能ともいえる。
大村医師は「外科医でもまず直接圧迫を試みるのが普通で、ほとんどの出血は直接圧迫で止血できる」としている。
ガーゼも消毒液も使わない、
市民にもできる湿潤療法(ラップ療法)
災害現場では、市民の身の回りには消毒液もガーゼもない。「湿潤療法」とは、消毒もガーゼも使用しない治療方法で、水とラップがあれば可能な治療法だ。湿潤療法の手順は以下。
この手順の中には「消毒」の項目がない。最近の研究では、消毒液の殺菌作用は、白血球などの免疫細胞や傷の表面で再生しようとする細胞も殺してしまうことも分かってきたからだ。消毒液による殺菌を行わなくても、応急処置の場合は
きれいな水による洗浄で十分にばい菌を排除できる。また、一般的には「傷は乾かしたほうが良い」と言われることがあるが、乾燥状態はばい菌が繁殖しにくい状態である反面、傷の表面で再生しようとする細胞の力も弱めてしまうという。
「傷の表面から出てくる透明で薄黄色の液(浸出液)には、傷を治す成分が含まれており、皮膚の自然治癒に重要な役割を果たしているが、乾くとその働きをよわめてしまう。傷口はウェットな状態のほうがベター」(大村氏)。
もちろん、①筋肉が避けていたり、骨が見えているような深い傷②傷の奥に砂やガラスなどが残っている傷③動物にかまれた傷や深い刺し傷の場合は救護所や病院へ搬送する。これらの傷は被災現場では十分な洗浄が行えないため、化のうするリスクが高く、黄色タッグ以上として病院や救護所へ搬送しなければいけない。
また、湿潤療法は、熱傷部(やけど)でも応用できる。もちろんやけどをした場合の基本は患部を水で冷やすことだ。汚れがあれば、水で一緒に洗い流す。その場合、水ぶくれは絶対に破ったりしない。もし水ぶくれが破れていたら、患部に湿潤療法を実施するのが有効となる。
そのほか、訓練では雑誌や新聞紙を利用した、市民でもできる骨折や脱臼したばあいの固定法や、クラッシュ症候群への対応などを実施した。参加者からは、「普段の仕事をしていると、災害が発生した場合への対処を忘れがち。年に何回か、このような訓練が行われることは大変ありがたい」と、訓練の有用性について語った。
若手女子社員による訓練の企画
今回の訓練を企画したのは、同社総務部の桑原さんと新間さん。2人ともまだ20代の若手社員だ。危機管理室長の後藤大輔氏は、「このような訓練を若い女性社員が率先して企画してくれるのは非常に心強い」とする。
訓練で使用した道具としては被災時にも手に入りやすい段ボールや古雑誌、スーパーの袋等であるが、効果的な訓練を実施したいと2人が講師の大村医師と打ち合わせて準備した。訓練を企画した2人は、「本当はもっと参加者も増やしたかったし、来た人全員に(患部の固定など)体験してほしかったが、時間が足りなかった。次回はもっと工夫したい」と、次回に向けて前向きな姿勢で話してくれた。
同社では総務部の企画で、従業員の意識向上のため年に2回程度防災イベントを実施するほか、今回のような従業員の地域ごとの交流会等の機会を使用して様々なセミナーを実施している。同社総務部長の杉山氏は、「今後も今回のような機会を設けて社員教育を進めていきたい。特に若い社員が率先して企画することは会社全体としても大きな意味があり、今後も若い社員の活動を支えていきたい」
と話してくれた。
(了)
