大きな災害が起きると、給排水設備の損傷等により、水洗トイレの多くは使用できなくなります。それは地震でも水害でも一緒。水洗トイレが使用できなくなる仕組みについては以前に説明しましたので、ここでは省略します。
今回お伝えしたいことは、結論を先にいうと「トイレの初動対応として携帯トイレは役立つ」ということです。
なぜ、今回このことを書きたいと思ったのか。それは、先日ある地域でトイレの備えについて講演をした際、その場にいた方から「実は私、東日本大震災のとき宮城県に住んでいて、携帯トイレがものすごく役に立ったのですよ」と教えていただいたからです。
私は確信していることがあります。それは、被災者が「これ役に立つよ!」というものは、確実に役立つということです。ここ数年の災害において、数は多くありませんが、携帯トイレをうまく活用したという声を聞いていたので、事例を含めてご紹介します。
災害時のトイレ対応はスピードが肝心
以前の記事「第1回災害時に水洗トイレは使えなくなる?」で書きましたが、災害時はかなり早いタイミングでトイレニーズが発生します。水や食料が必要になるより、かなり早いです。
災害時に命を守ることを最優先するのは当然ですが、その後すぐにトイレの対応をした方がよいと言っても過言ではありません。水洗機能を失ったトイレに1人でも排泄してしまったら大変です。
そのため発災直後のトイレ対応としては「できるだけ素早くトイレ機能を確保する」ことが求められます。屋外に災害用トイレを組み立てる、外部から災害用トイレを調達するという方法では間に合いません。この課題に応えられる災害用トイレが「携帯トイレ」です。
携帯トイレってなに?
乱暴ではありますが、携帯トイレをひとことでいうと、うんちやおしっこを入れる袋です。使い方は、普段使っている洋式トイレの便器にとりつけて使用します。袋の中には吸収シートが入っているタイプと、使用前もしくは後に凝固剤を入れるタイプがあります。
携帯トイレのいいところは、使い慣れたトイレ空間を利用できることです。わざわざ屋外に行かなくてもいいし、鍵もかかるので安心です。使用後の処分方法は、市区町村に確認することが必要ですが、大部分は可燃ごみ扱いになると思います。
具体的な製品選びは「災害用トイレガイド」、携帯トイレの使い方に関するポスターや動画は「トイレマガジン」を参考にしてください。ちなみに政府の防災対策に関する基本的な計画「防災基本計画」においては最低3日間、推奨1週間分、自助として備えるものに携帯トイレが位置付けられています。
過去の災害での携帯トイレの使用事例
過去の災害での携帯トイレの使用実績を簡単に紹介します。
まずは冒頭で触れた東日本大震災での取り組みです。私に教えてくださったその方は、宮城県内のマンションの5階にお住まいでした。
2011年3月11日、津波被害で地域の方々がマンションの5階以上に避難してきました。その中にいたお子さんがトイレに行きたいと泣いていたので、自宅のトイレに携帯トイレを取りつけて使ってもらったとのことです。
もともとこの方はトイレ対策が重要だと認識して携帯トイレを備えていました。周囲の住民は、外部にトイレを借りに行ったりするなど、かなり苦労を強いられました。トイレの備えがあると、心に余裕ができるので災害時にやらなきゃならないことにしっかり取り組むことができたといっていました。
愛媛県における病院での取り組みです。
2018年7月7日、降り続く大雨と河川の氾濫により、病院は停電しました。すぐに当直のスタッフがトイレの水が出るかどうかを確認したところ、通常どおり水が流れました。
しかし、この水は屋上に設置してある高置水槽の水で、他の用途で使用するためトイレに使用してはいけないと判断しました。そして日頃から防災訓練で練習しているビニール袋と平オムツを組み合わせた携帯トイレを使用することを決断しました。計7日間、病院の職員および外来患者全員で実施しました。
北海道胆振東部地震における札幌市内の避難所での取り組みです。
2018年9月6日の昼過ぎから避難者が集まり始めたのですが、ブラックアウトにより断水し、水洗トイレが使用できませんでした。小学校の先生が防災用品の中に携帯トイレがあることに気づき、2日間で延べ100人程度の人が携帯トイレを使用しました。
通常であればプールの水が利用できるはずでしたが、前日の台風でプールの屋根が壊れ、その修繕のためにプールの水を抜いていました。こういう状況においても携帯トイレが役立ったのです。
これ以外にも、東日本大震災の際、浦安市が7万世帯に36万袋の携帯トイレ(ビニール袋と凝固剤)を配布したことなど、様々な事例があります。
携帯トイレを備えて訓練もしてみよう
災害時においても、トイレは待ったなしです。トイレが安心して使用できないと健康被害や衛生環境の悪化につながり、そこでの業務はもちろんのこと避難生活も成り立ちません。
この記事の読者の多くは事業継続などに携わる方々だと思います。災害時にトイレ問題を引き起こしてしまうと、あらゆることがうまくいかなくなると思います。
まずは携帯トイレを備え、できれば訓練で実践していただきたいと思います。また従業員の家族のためにも、携帯トイレを自宅に備えることを推進していただければありがたいです。
阪神・淡路大震災から25年が経ちます。私たちにできることは、被災された方の経験を備えに活かすことです。どうか、よろしくお願いいたします。
(了)