CBRNの誕生
CBRNは、1995年以前の東西冷戦時代には、Atomic(原子力)、Biologica(l生物)、Chemical(化学)の頭文字を取ってABC兵器と呼ばれていたが、冷戦時代にAtomicからNuclearに変わりNBCと呼ばれるようになり、2000年以降は、放射性物質を爆弾に入れた「ダーティーボム(汚い爆弾)」と呼ばれる兵器が出現し、放射性物質(R)が加わった。さらに現在では、インターネットの発達で自家製簡易爆弾の作り方が簡単に入手できるようになり、多くのテロ行為で使用されるようになったため、爆発物(Explosive)も取り入れてCBRNEとも呼ばれている。
意外に思えるかもしれないが、日本はCBRNEすべてを経験している数少ない国である。
1995年のオウム真理教による地下鉄サリン事件(C)はまだ記憶に新しいが、あまり知られていないことで1993年には同じオウム真理教による亀戸炭疽菌事件(B)があった。
これらは、世界中を震撼させたCBRNEテロ事件であった。それ以前では、1974年の三菱重工ビル爆破事件(E)が戦後最大の国内テロ事件であった。テロ以外では、2011年3月11日の東日本大震災における福島原発事故(N/R)や、2012年の日本触媒工場の爆発事故(C/E)、あるいはエボラ熱やMERSなど致死率の高い感染症(B)なども広い意味でCBRNE災害と呼ぶことができるかもしれない。
一方、海外では、1979年のスリーマイル島原発事故(N、米国)、1986年のチェルノブイリ原発事故(N、ソビエト連邦〈現ウクライナ〉)、2001年の米同時多発テロとあわせて世界を震撼させた炭疽菌事件(B、米国)、2006年のリトビネンコ中毒死事件(R、英国)、2005年のロンドン同時爆破テロ事件、2013年のボストン・マラソン爆弾テロ事件(E、米国)、2015年にパリで発生した同時多発テロ事件(E、仏)などがある。
CBRNそれぞれの特性
さてCBRNの1番目の(C)化学兵器については、原材料となる化学薬品はいろいろなところから入手が可能である。入手した量に比例して兵器を作ることができる。特定の個人が薬品を多量に入手すれば怪しまれるかもしれないが、購入量が少なければ警察にも察知されにくい。また、地下鉄サリン事件のように、きわめ
て短時間に広範囲にわたり多くの人間の生命を危険に陥れることができる。
2番目の(B)生物兵器については、化学物質と違い、最初は微量でも培養して増やすことが可能だ。素人では難しいと思われがちだが、知識を持った人であれば、細菌などは水分と栄養物さえあれば家庭のキッチンでも簡単に増やすことができるという。大量に作ることはできなくても、脅し程度の目的には十分なので非常に厄介である。目には見えず、匂いもしない、病原体が成長・増殖して様々な健康被害を引き起こす可能性が伴うのもBの恐ろしさである。
米国CDC(Centers for Disease Control and Prevention:疾病管理予防センター)は、生物テロに使われる可能性がある病原体を、その病原性の強さや社会的インパクトに応じてカテゴリーA~Cに分類し、カテゴリー別にそれぞれ具体的な病原体を指定している。カテゴリーAに指定されている炭疽菌、ボツリヌス毒素、ペスト菌、天然痘ウイルス、野兎病菌、ウイルス性出血熱(エボラ出血熱など)は、すべて過去に生物兵器として開発が試みられていたものだ。2001年にアメリカで郵送テロに使われた炭疽菌は、寒天培地の上で簡単に培養することができる。
カテゴリーBについても、いくつかの菌は生物兵器として開発されていた。このような病原体がテログループの手に渡ると、テロに使用される可能性が出てくる。
(R)の放射性物質と、(N)は、かなりの知識がないと簡単にテロに使うことはできないとされる。が、原発事故など今や身近なリスクと言っていいかもしれない。
ただし、英国で殺害されたアレキサンダー・リトビネンコ(元ソ連国家保安委員会〈KGB〉、ロシア連邦保安庁〈FSB〉職員)は、死後、体内からウランの100億倍の放射能を有するポロニウム210が大量に検出されたと報じられており、こうした放射性物質がテロ行為などで使われる危険性は否定することができない。
そして、個人レベルで最も簡単に作れてテロに用いられているのが(E)爆発物だ。海外のテロ事例を見ても、によるものが圧倒的多数を占め爆発物ている。IED(improvised explosive device:簡易爆弾)による海外の有名なテロ事件を挙げてみると、少し前の事例ではあるが、1995年のオクラホマ・シティ連邦ビルの爆破事件がある。
これは米国史上最悪のIEDテロで169人が亡くなる大惨事になった。ここで使われたのは硝酸アンモニウム肥料だが、この事件以降、農薬や肥料の大量購入を警察がチェックするようになったと言われている。また、アトランタ・オリンピック公園爆破事件では、パイプ爆弾が使用された。殺傷力を高めるためにパイプの中に爆発物のほか、釘や金属片が詰められていた。
そして、2004年のマドリード列車爆破事件では、携帯電話がタイマーとして使われ、ラッシュアワー時に4列車で10回も爆発が起きた。これも191人という多くの人が犠牲になった。翌年2005年のロンドン同時爆破事件は、地下鉄とバスが標的になったが、この時に使われた爆弾は過酸化アセトンであったと推測されている。飛行機に乗る時に、チューブや瓶に入っている化粧品をチェックされることがあるが、実は化粧品が過酸化アセトンの元になるという。
ある専門家によれば、「マニキュア落とし(除光液)の中にはアセトンが入っており、白髪染めの中に過酸化水素が入っている。マニキュア落としと白髪染めを大量に購入して、自動車のバッテリーから硫酸を取り出せば過酸化アセトン爆弾ができる」という。この爆弾作成法は、既にインターネット上に拡散しており簡単に検索できる。今や情報管理は困難だ。
イタズラでも大きな混乱
CBRNEは、その危険性が故に実際にその兵器を使わなくても組織や地域を混乱に陥れることができる。CBRNの専門誌として知られるCBRNe WORLD編集長のGwyn Winfield氏によれば、白い粉が、会社に送られてきただけで、大きな損害につながったケースもある。以下はGwyn Winfield氏からの報告である。
「ホン・ミン・トラン氏を知っているだろうか。トランは、500通以上の白い粉の手紙を送ったテロリストとして知られている。6年以上にわたり送り続けた。このような“白い粉事案”は、2001年の炭疽菌レターに端を発して、その恐怖は半端ではなく、人々は奇妙な白い粉を見るや否や、当局に電話した。当局としても、その地域を閉鎖して関係者を除染し、分析のためにサンプルをラボに送らねばならない。結果が出るまでは、そのオフィスは閉鎖となる。この事件を受け、模倣犯たちが白い粉を送り始めた。人々が警察に連絡してチェックを受けるのがわかっていたからである。このような白い粉事案の対象になったのは、銀行から結婚式まで幅広い。連邦政府から地方の消防、ビジネスに至るまで、このコストは膨大であった。損害の総額を推定するのは難しいが、世界規模での損害は、恐らく10億ドルではきかないだろう。
こんな事件があったからか、ある企業では深刻な事件が起きた。会社員Aはいつも遅刻している。再三の注意にもかかわらずである。結局は首になった。そこでこの社員Aは、白い粉満載の小包が会社に届くように図った。会社員Bは、小包を開けた。白い粉が飛び散り、同封の手紙には、これはIS(イスラム国)からで、粉は炭疽菌だぞと書かれていた。Bは警察を呼び、警察は、全員オフィスを出て別の部屋で待機するように命じた。警察はサンプルを取り調べたが、結果が灰色であったため、全員を除染し、ラボ(研究室)での最終結果が出るまで自宅待機を命じた。3日後に、サンプルはよくある妨害物質(検知器には、有害物質と出てくる)と判明し、仕事は再開された。ラボでのコストは大きく、サンプルをダブルチェックし、超勤や増員を必要とした。警察はラボの費用を負担せざるを得ず、時間まで空費した。
この会社はわずかな期間ではあったが、BCP(事業継続計画)を発動するまでには至らなかったものの、閉鎖によって多くの損害を出してしまった。会社員は、月初めにお金が入らず、銀行への支払いの手数料も含めるとかなりの損害が出た。誰も病気になったりはしなかったが、誰もが金銭的な損害を受けてしまったのだ」。
五輪におけるCBRNEの可能性
CBRNEが今後起きやすい事案としてGwyn氏が最も懸念するのがオリンピックのような大規模イベントだ。リオ五輪は無事閉幕したが、2020年の東京五輪は日本が標的になる可能性は否定できない。
オリンピックのように、大注目されるイベントにあっては、メディアの関心を引くと同時に、危ない人々も関心を持つ。犯罪者やテロリストにとっては、文化的、財政的に価値の高い人々を襲うことは常に魅力的である。まして、世界のメディアが注目している中でやれるとなれば、最高であろう。サッカーの大会、FIFAワールドカップやUEFA欧州カップのようなものも魅力だが、オリンピックに勝るものはない。過去のテロ攻撃に順番をつけるような試みがあるとすれば、ミュンヘン五輪での出来事(イスラエルのアスリート11人が選手村で殺された殺人事件)がトップに来るであろう。どんなスポーツチームよりも、ナショナルチームの誇りと存在は標的となる。Gwyn氏は、「その国の希望と夢を打ち砕いてやりたいというのは、テロ集団の根源的な欲求である」とする。その中でも、一番特別なイベントは、やはりオリンピックであるのだと。
テロと災害から身を守る
では、日本は、これからどうCBRNに立ち向かえばいいのだろうか。元陸上自衛隊化学学校副校長の濱田昌彦氏は、20年前の地下鉄サリン事件を次のように振り返る。
「地下鉄サリン事件の時の写真を見てみますと、消防署員、駅員、警察の方がいますが、ほとんど皆マスクを装着していません。何か起きているのかわからないためです。私の先輩の自衛隊員が霞が関の現場に駆け付けた時、除染のために駅の構内に入っていったのですが、マスクをつけていない警察官が一緒について来
ようとしたそうです。その先輩はすぐ警察を避難させました。そのぐらい何が起きているかわからない状態だったのです」。
対応にあたるファーストレスポンダー(警察や消防、医療関係者ら)に求められる対策の基本はまず自分の身を守ることだ。そのためには個人用保護具(PPE:Personal Protective Equipment)を必要な場面で正しく使用できるようにしなくてはならない。
PPEは、適切な耐性のあるものを正しく着用するという物理的な要素と技術的な要素に加え、人体および心理面への負荷も考えておく必要がある。防護スーツは、レベルA~レベルDの防護措置のレベルに応じて、例えばレベルAなら、陽圧式で自給式空気呼吸器を備えた「宇宙服」タイプ、レベルDなら、化学剤・生物剤に対して防護する服を着装せず、消防活動を実施する必要最低限の作業服というように決まっている。当然、レベルに応じて活動できる範囲も変わってくるが、防護性が高いほど、隊員が耐える身体的な負荷は大きくなる。専門家によれば、気密スーツでは30分が限界とも言われる。これは、中の空気ボンベ容量とも比例する。さらに、熱負荷にも耐えなくてはならない。
一般の企業や市民が、こうした防護服を日常的に備えることは現実的ではないが、CBRNEテロまでを想定しなくても、新型インフルエンザの流行などで、感染疑いのある人が嘔吐した際などに、清掃などに当たれるよう、最低限の防護服などは用意しておいた方がいい。
初動のあり方
化学テロ災害、または生物テロ災害の発生が疑われるケースは次のような場合だ。
こうした際には直ちに消防機関などに通報するとともに、以下のような行動が求められる。
重要な除染
仮に危険地域にいて、被曝した可能性があれば、早期に除染することが重要だ。消防機関などから細かな指示はあるだろうが、大量の水、できればアルカリ石鹸を用いて洗い流すことが有効だとされている。除染に要する時間は、少し低めの温水で4~5分が目安だ(温かすぎると毛穴が開いて危険物質を吸収しやすくなる危険がある)。
最も効果が高い除染は脱衣で、水で除染する際もまず脱衣が重要になる。その際、自力で脱げる場合は、息を止めて脱ぐこと、衣類の曝露側表面に皮膚を触れさせないこと、脱衣した衣服等はビニール袋などに入れて密封することなどの配慮が必要だ。脱ぐ前に手を洗浄し、使い捨てのゴム手袋を装着させると感染拡大
防止になる。脱ぎにくいものはハサミなどで切断するといい。
災害医療の資機材を専門に扱う株式会社ノルメカエイシアの千田良社長によると、海外では、個人用の乾式除染キットが販売されている。キットの中には立ったまま脱衣ができるようポンチョ、スリッパ,貴重品袋、脱衣密閉袋、除染用ウェットティッシュ・ペーパータオル、ハサミ、ボールペン等が入っていて、脱衣した衣類は密閉袋に入れ、名前、被曝した場所、時間などを書いて、その場に置いておくのだという。
現場を安全にする
消防が現地に到着したら、消防警戒区域や侵入統制ラインが設定され、簡易検知活動によってホットゾーン、ウォームゾーン、コールドゾーンが設定される。
このために、隊員は検知・識別のための幅広い機材を持ち、サンプル(固体や液体、気体のこともあるだろう)を同定していくが、市民レベルに求められることは落ち着いて迅速に行動することである。
役立つ情報システム
テロでなくても、危険な化学薬品などを扱っている民間企業で事故が起きた場合も、CBRNと同様な対応が求められる。直ちに、その情報を周囲や消防など関係者に伝える必要があるが、過去に起きた化学工場の事故などを見ると、化学物質の同定に時間がかかったり、その化学物質に適した消火活動が行われていないケースも見受けられる。
2014年5月に東京都町田市の金属加工会社「シバタテクラム」の工場で火災が発生した際、東京消防庁の消防隊が工場内のマグネシウムを認識できないまま放水し、爆発的に炎上した。同社が消防当局の指導を無視してマグネシウムの取り扱いを届け出ていなかったことが原因とされるが、仮に届け出を行っていたら放水前に出火物質を同定し、適切な消火活動ができていたかは検証を要する。2012年9月に起きた日本触媒姫路消防署の火災では消防士1人が命を落としたが、元在日米陸軍消防本部次長で株式会社日本防災デザインCEOの熊丸由布治氏によれば、もし、爆発したアクリル酸の特性を理解した上で、消火活動を行っていたら、①緊急対応要員以外の従業員は即座に半径800メートル以上離れた場所に避難させる、②近隣の住民も同様に避難させる、③自衛消防隊は無人放水の消火態勢を整え実施する、などの対応により犠牲は防げたのではないかと弊誌のインタビューの中で語っている。
当然ながら民間企業は、自社で扱う危険物質が流出・爆発した際の、周辺への影響、人体への影響などを事前に把握し、その情報を関係者間で共有しておくことが求められる。
わが国では、化学物質管理促進法によりPRTR(Pollutant Release and Transfer Register)制度が導入されている。これは特定の化学物質の排出量や移動量を事業者が把握して国に届けるというもの。1年に1回、事業所や工場ごとに統計を取って県を通じて国に届け出ることが義務付けられている。この結果はすべて公表されているが、地域住民にはその内容はあまり共有されていない。また、同制度で届け出られた化学物質は、環境面や健康面への影響は詳しく
記述されているが、引火や爆発した際の危険性については説明が乏しい。
一方、米国では、緊急時応急措置指針(Emergency Response Guidebook、ERG)や「WISER」と呼ばれるシステムがある。WISERとは、米国立衛生研究所(National Institutes of Health、NIH)の一部門である国立医学図書館(National Library of Medicine)が開発した、スマートフォンでも利用できるアプリケーションの名称だ。危険物事故における危機対応を支援するために設計されたもので、危険物質の識別のサポート、危険範囲、物理的特性、人間の健康情報、封じ込めおよび抑制アドバイスなどを提供しており、CBRNE災害の現場でも既に活用されている。
こうしたシステムも併用することで、もし爆発事故や流出事故などが起きた場合に、どういった危険物質がどの範囲に及ぶのかを、事前に確認することができる。日本でも、2013年から総務省消防庁が「消防・救助技術の高度化等検討会」を設置し、ERG日本語版の発行が整いつつある。
市民の備え
外務省領事局邦人テロ対策室が発行している「海外へ進出する日本人・企業のためのCBRN(化学、生物、放射性物質、核兵器)テロ対策Q&A」を参考に、総論的な対策と対応をまとめてみた。
(1)緊急用品の準備をする
CBRNテロの被害に遭った場合は、攻撃された場所から速やかに避難することが有効だ。その一方で、医師の手当てを受けるまでに必要な応急処置をしておかなければならない。また、直接の被害に遭わなくても、テロの規模が大きい場合には、自分の住居で危険が去るまで待機したり、より安全な場所に避難せざるを得ない場合もある。
そのような事態に備え、大規模な自然災害の場合と同様に、飲料水や食料品、あるいは防護服、呼吸用保護具、除染材(乾式のものもある)、仮に衣服が汚染した場合の脱衣袋、など緊急用品を入れた「非常袋」を用意しておくことが大切だ。
防護服やマスク、ゴーグル
CBRNテロの多くは、有害な化学物質や細菌・ウイルスを何らかの形で空気中に散布させるケースが多い。有害な化学物質は、肺や皮膚に取り込まれることによって重大な症状が現れ、細菌・ウイルスも口や目、傷口等を通じて体内に取り込まれることで発症する。放射性物質の場合も体内に取り込まれて被曝すると、被害はより深刻になる。
ガムテープとビニールシート
大規模なCBRNテロが発生し、自分の住居で危険が去るまで待機しなければならないような場合は、屋外から有害物質や細菌・ウイルスが屋内に侵入するのを少しでも食い止めるために、ガムテープとビニールシートを活用する方法がある。できるだけ窓やドアの少ない部屋に避難し、ガムテープやビニールシートで窓やドアをすっかり覆ってしまうことで、汚染された空気に接触する危険を減らすこと
ができる。
ハサミと石けん
直接被害に遭遇しなくても、有害物質や細菌・ウイルスに汚染された人や衣服によって、他の人に被害を及ぼすことも起こり得る。被災したら、身に着けている衣服を速やかに処分する必要があるが、脱ぎにくい場合は、ハサミを使用して衣服を切り裂き、露出している皮膚に衣服の汚染された部分を触れさせないことが
重要。その後、石けんを使用して身体を洗うことで皮膚から汚染物質を吸収する可能性を大幅に減少させることができる。
(2)CBRNテロに遭遇したら
直接被害に遭遇している恐れがある場合には、まず有害物質と接触しないように努めることが大切だ。マスク等を持ち合わせていなくても特に口と鼻から有害物質を吸引しないよう、布(Tシャツなど)やティッシュペーパーを重ねて口と鼻を覆い、これを通して呼吸するようにする。また、子供がいたら、不用意に外気を吸い込まないよう手当てをしてやる必要がある。CBRNテロに使用される多くの物質は空気よりも重く、地面に近いところに留まる傾向にあり、そのような物質が使用されたテロ攻撃の場合には、高いところにいればいるほど安全であると言われている。また、できるだけ風上に逃げるということも重要になる。
また、噂や流言に惑わされることのないよう正確な情報収集により事態を把握する。特に現地当局がどのような指示・助言を行っているのか把握することが大切だ。その上で、緊急事態に備えた計画を念頭に、住居で待機するのか、より安全な場所に避難するのかを含め、臨機応変に対応策を考えていくことが求められる。
以下は外務省Q&Aを参考にまとめたC(化学兵器)、B(生物兵器)、R(放射性物質)、N(核)を用いたテロに対する対応である。
(了)









